日本発の膵癌治療エビデンスの構築に多機関共同研究は必須、各種プラットフォームの活用を

質の高いエビデンスの構築には、十分な症例数の確保や外的妥当性の担保、バイアスの低減が求められる。多機関共同研究はこれらを実現する上で有効な研究法だが、研究費や人材リソースの確保、多施設間の調整、複雑な事務手続きなど、実施には乗り越えるべき課題は少なくない。 7月に開催された第57回日本膵臓学会大会のシンポジウム「膵臓に関する全国多機関共同研究～エビデンスの構築を目指して～」では、多機関共同研究の意義、臨床試験の実施体制や研究成果が解説され、臨床疑問に答えるべく進められている膵癌の多機関共同試験が紹介された。