軽度でも余暇の運動で精神疾患による長期休業28％減
精神疾患は長期にわたる休職の主因であり、本人の健康やキャリアだけでなく、職場の人材確保や生産性にも影響する産業保健上の課題となっている。そのため、予防につながる生活習慣の解明が求められている。横浜市立大学公衆衛生学・大学院データサイエンス研究科准教授の桑原恵介氏らは、日本の労働者を対象に、余暇および仕事中の身体活動量と精神疾患による30日以上の長期疾病休業（以下、長期休業）との関連を検討するコホー...
メディカルトリビューン
2026年09月11日 05:51